中小企業の経営相談室

経営相談室

 【質問例】良い企業文化創りのために

EME「経営相談室」は、お客様相談の窓口です。
今までにEMEに頂いた代表的な相談を集めています。
もし、貴社の問題解決となる回答が無い場合には、お問合せフォームからご相談をお寄せください。

メール、お問合せフォームによるご相談は無料でお受けいたします。


 企業文化


企業文化はどのようにして測定するの?
  • 相談者: よくある質問
  • 相談内容: 「企業文化が重要だ」言われますが、企業文化をどのように測定すれば良いのでしょうか
  • 【回答】
  • 一般的には、企業文化アンケートを実施して、企業文化の現状を把握します。さらに、重要なポイントについては、企業文化の実態や企業文化を醸成している原因について、ヒアリングを行ないます。
    EMEの企業文化簡易調査は、組織の問題解決能力という視点から、企業文化アンケートを設計しています。なお、企業文化の診断は、組織あるいは個人の情意を扱いますので、できれば外部(第三者)の調査機関やコンサルタント会社に依頼されることをお勧めします。

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会議を活性化させたい
  • 相談者: アパレルメーカーの経営者からの相談
  • 相談内容: 商品開発会議、販売促進会議を行っているが、発言する社員が偏ってしまっている。会議を活性化するために、どのような手を打てばよいのだろうか
  • 【回答】
  • 会議の活性化は、御社だけでなく、多くの会社で課題とされています。次の点から、振り返って見ましょう。
    まず、会議の意義・目的が共有されているでしょうか。
  • 商品開発会議や販売促進会議では、一人一人が発言して討議を行い、議案の価値を高めることに会議の意義があります。人は、他人からの批判を恐れます。
  • 従って、一人一人が発言できるようにするには、会議において、発言しても批判されない、という「安心の場」を提供しなければなりません。そのためには、会議の場では、上下関係・部門関係のないフラットな関係作りが重要です。
  • EMEでは、付加価値を創造する「ワクワク会議」を実践しています。ワクワク会議では、4つのルールと、4つの見える化を徹底することによって、少数意見も尊重され、全員の発言、全員による意思決定が実現されています。「ワクワク会議」による、驚きの“付加価値創造”の場面を体感してください。

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社員がチャレンジに取り組まない
  • 相談者: テーマパークの経営者からの相談
  • 相談内容: 社員には、新しいことにチャレンジするように行っているが、実行が伴ってこない
  • 【回答】
  • まず、経営者ご自身がチャレンジに取り組んでいますか。社員がチャレンジに取り組まない原因は、トップを含めた、上司にあります。
  • 経営者が最大のチャレンジャーでなければ、社員は新しいことにチャレンジしないでしょう。
  • また、チャレンジには失敗がつきものです。その失敗したときの経営者の姿勢も重要です。
  • 例えば、コストをかけて、新しいイベントに挑戦した、しかし、期待通りの集客や売上を上げられなかった。この場合、経営者は、どのような態度をとるべきでしょうか。今回のコストをどこで回収するのか、など結果責任を求めていませんか。
  • チャレンジはプロセスです。チャレンジというプロセスを求めながら、評価は結果で行うのであれば、だれもチャレンジをしなくなるでしょう。
  • チャレンジのリスクは、上位職者が取らなければなりません。

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「支援」とは何ですか
  • 相談者: 食品卸売業の経営者からのご相談
  • 相談内容: 最近、「社内の支援関係」「顧客支援」など 「支援」と言う言葉をよく耳にします。「支援」とは、どのような考え方なのですか
  • 【回答】
  • 「支援」と言うのは、ひとことでいうと、「"オレがオレが"の姿勢から"あなたも私も"の姿勢に変わることによって、成果に対して高い有効性を発揮する」ということです。例えば、
  • 一人が10の仕事をしていると、二人の仕事は、10+10=20 となります。しかし、
  • 一人のひとが、相手のために+1(=11)の仕事をすることによって、相手の仕事が-2(=8)になるようにしてあげる(支援してあげる)と、二人の仕事は、11+8=19 となります。これが支援の考え方。
  • 二人の場合だと、一方だけが負担になりますが、支援が連鎖すると、
  • 10+10+10+10+10+10+10+10+10+10=100 であった仕事が、
  • 11+(10+1-2)+(10+1-2)+・・・・・・・・+8= 91
  • となり、9の仕事が削減されます。
  • 「支援」が成り立つためには、それぞれの状況が分かるように「透明性」が確保されている、自由に発言できる「安心の場」を持つ、個人個人が自分の意見を持ち「自己開示」が図られていることが、重要です。

>> 関連ページ 経営ビジョン作成・実現のために人財創りのために



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